自然と調和した快適な生活空間づくりを目指し、40年以上にわたる実績と高度な専門技術を基に、大気・水質・排ガス・排水・廃棄物等の分析から、環境モニタリング、化学物質の排出状況調査、微量有害化学物質の分析など、様々な環境データを提供いたします。

環境中のPCB（ポリ塩化ビフェニル）から各種重電機器の絶縁油、PCB処理物の卒業判定試験まで対応しています。
絶縁油分析の実績を生かし、GC-ECD又はHR-GC/MSを用いての高精度なデータを迅速に提供します。絶縁油採取容器は無料で即日発送可能です。

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MLAPや環境省受注資格等の品質システムに対応しています。
HRGC/HRMSを６台有し国内有数の分析施設を備え、高い生産性により迅速で信頼性の高いデータを提供します。
近年では、POPs等の調査についても、ダイオキシン類と同等の分析技術や精度管理が求められており、ノウハウを最大限活用しています。

ダイオキシン類調査・分析の詳細はこちら

環境ホルモン（内分泌撹乱化学物質）は、体内に入り込み、ホルモンと同様の働きをし、ホルモンの働きを阻害するとされています。
多種類あり、その影響については不明なものが多く、解明のための調査研究が進められています。当社では、豊富な経験と高い技術力で迅速かつ正確な分析結果を提供します。

ベンゼンなどの揮発性有機化合物（VOC）をはじめ、アルデヒド類、重金属類など多くの物質が有害大気汚染物質として指定されています。また、室内空気汚染（シックハウス）による健康障害も問題視されています。
当社ではキャニスター濃縮－GC/MS分析の自動システムを備えており、同時に多成分の高感度測定が可能です。

有機フッ素化合物を代表するPFOS（パーフルオロオクタンスルホン酸）及びPFOA（パーフルオロオクタン酸）は、化粧品、調理器具などの製品に使用され、その毒性や生物蓄積性が問題視されています。当社では、高感度で選択性の高いLC-MS/MS法により、これらの有機フッ素化合物の分析が可能です。

下水道施設や精密機器の分野では、環状シロキサンの濃度監視 が必要です。
環状シロキサンは、シャンプーや化粧品など、わたしたちが普段使う日用品の多くに含まれており、それらは生活排水として排出され、ほとんどが下水処理場の下水汚泥に蓄積されます。
下水汚泥はメタンとして回収され、エネルギーに再利用されていますが、環状シロキサンは、その過程の中で内燃機関を摩耗させて部品寿命を縮めたり、脱硝触媒の性能劣化を引き起こすなど、設備の維持管理費を増加させる原因の一つとなっています。
印刷産業の分野では、環状シロキサンが印刷物に付着してインクを弾いてしまう事象が問題となり、精密電子機器を扱う分野では、電気の接点不良を引き起こし、品質管理の面から問題視されています。
環状シロキサンはバッグ もしくは TENAX捕集管で簡単に採取できます。試料はお客様に採取していただきますので、採取の人件費の負担はありません。

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環境汚染物質、有害物質の微量分析、各種法令に基づく測定・分析及び環境モニタリング調査を行います。
土壌、廃棄物、ダスト、金属等の分析法規制以外の物質の測定・分析についても、専門技術者がご相談を承ります。
　■水質分析（環境基準、排水基準、農薬、大腸菌　等）
　■大気・排ガス分析（工場・焼却場等の排ガス、一般環境大気）
　■悪臭測定（特定有害物質、臭気指数）

平成29年5月18日、水銀に関する水俣条約の締結国が50カ国に達したため、90日後の平成29年8月16日に水俣条約が発効されました。これにより、大気汚染防止法の一部を改正する法律（平成27年法律第41号）等の水銀大気排出規制に関係する法令は、平成30年4月1日に施行され、同日から水銀排出施設の届出や排出基準の遵守などの水銀大気排出規制が開始されます。
当社は、最新の分析機器を導入し、改正法に従った排ガス中水銀測定（粒子状・ガス状）を始め、施設の届出に必要となる原料・燃料中の水銀濃度分析など、あらゆる水銀濃度測定・分析に迅速かつ正確に対応します。

金属元素は、酸化数や構造が異なる幾つかの化学形態で存在しており、この元素の化学形態を分離・定量するプロセスを形態別分析（スペシエーション分析）と呼びます。
当社では、イオンクロマトグラフ（IC）と誘導結合プラズマ質量分析計（ICP/MS）を組み合わせた「IC-ICP/MS」を用いて、金属元素の化学形態ごとの濃度をご提供します。
2019年3月、環境省より有害大気汚染物質等測定方法マニュアルに「大気粉じん中のクロムの形態別測定」が追加されました。今後、六価クロムの健康リスクの低減を図るための指針値による評価は、この形態別測定において六価クロム単独の測定で行うことが可能となります。
環境中には様々な化学形態の金属化合物が存在しており、その化学形態により毒性や代謝、反応などの生化学的な性質が異なります。金属元素濃度が同じでも、各化学形態の存在割合により生体に与える影響が変化します。
したがって化学形態ごとに濃度を分析し、元素の異なる種を同定・定量することが重要です。（ただし、毒性のある元素の割合をもとにした評価の基準はありません。）

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水道事業が供給する水道は、「水道法」により厚生労働大臣の登録を受けた検査機関による検査が義務付けられています。
また、特定建築物の飲料水検査は、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」により、登録を受けた機関の検査が必要です。
当社では、厚生労働大臣登録（水道法第20条の4第2項）、建築物飲料水水質検査業の登録に基づく水質検査に対応しています。
クリプトスポリジウムなどの微生物分析も可能です。

有機溶剤、鉛、特定化学物質及び粉じん等の有害物質を取り扱う作業場では、健康障害を未然に防止することが必要です。
「労働安全衛生法」等に基づき、作業環境の測定・評価・改善のためのコンサルティングをいたします。焼却炉運転、点検・解体作業に伴うダイオキシン類のばく露防止や石綿含有の建築物の解体についても、作業環境測定や粉じん自動監視を実施しています。

建設作業場・工場における各種設備機器や、道路・鉄道・航空機から発生する騒音・振動について、騒音規制法、振動規制法、JIS、各マニュアルに準拠した測定を行っています。
騒音・振動の低減対策を実施するためには、発生源、伝搬経路、保全対象の状況を的確に把握することが重要です。
当社では、一般的な測定に加えて周波数解析、音源探査装置、通信を利用した常時監視システムなどを利用し、目的や状況に応じた最適な測定方法をご提案するとともに、測定から解析、シミュレーション、低減対策の検討を行っています。
また、「自動車騒音常時監視」騒音マップ（面的評価）も多くの自治体様から受託しています。

「通信を利用した常時監視システム」の詳細はこちら