自然と調和した快適な生活空間づくりを目指し、35年以上にわたる実績と高度な専門技術を基に、大気・水質・排ガス・排水・廃棄物等の分析から、環境モニタリング、化学物質の排出状況調査、微量有害化学物質の分析など、様々な環境データを提供いたします。
水や野菜、魚介類などの食品全般に含まれる放射能や、河川水、海水、土壌などの一般環境中に含まれる放射能の測定分析(放射性ヨウ素131、放射性セシウム134,137、その他)を行っています。

長年、全国原子力発電所で核種分析を行った実績と経験豊富な分析員が多数在籍しています。
その経験と人材を生かし、全国ご指定の場所に赴き、即日測定、その場での報告書を納品します。


MLAPや環境省受注資格等の品質システムに対応しています。HRGC/HRMSを6台有し国内有数の分析施設を備え、高い生産性により迅速で信頼性の高いデータを提供します。近年では、POPs等の調査についても、ダイオキシン類と同等の分析技術や精度管理が求められており、ノウハウを最大限活用しています。
環境中のPCB(ポリ塩化ビフェニル)から各種重電機器の絶縁油、PCB処理物の卒業判定試験まで対応しています。
絶縁油分析の実績を生かし、GC-ECD又はHR-GC/MSを用いての高精度なデータを迅速に提供します。絶縁油採取容器は無料で即日発送可能です。
建築物の建材等に含まれるアスベストの定性・定量分析をJIS A 1481またはEPA法により行います。また、建築物のアスベスト使用状況調査を一級建築士・アスベスト診断士が行います。解体工事や環境測定で行う空気中のアスベスト測定は、位相差顕微鏡法のほか、分散染色法、偏光顕微鏡法、電子顕微鏡法など幅広く対応可能です。

環境ホルモン(内分泌撹乱化学物質)は、体内に入り込み、ホルモンと同様の働きをし、ホルモンの働きを阻害するとされています。多種類あり、その影響については不明なものが多く、解明のための調査研究が進められています。当社では、豊富な経験と高い技術力で迅速かつ正確な分析結果を提供します。
ベンゼンなどの揮発性有機化合物(VOC)をはじめ、アルデヒド類、重金属類など多くの物質が有害大気汚染物質として指定されています。また、室内空気汚染(シックハウス)による健康障害も問題視されています。
キャニスター濃縮-GC/MS分析の自動システムを備えており、同時に多成分の高感度測定が可能です。
有機フッ素化合物を代表するPFOS(パーフルオロオクタンスルホン酸)及びPFOA(パーフルオロオクタン酸)は、化粧品、調理器具などの製品に使用され、その毒性や生物蓄積性が問題視されています。当社では、高感度で選択性の高いLC-MS/MS法により、これらの有機フッ素化合物の分析が可能です。
欧州連合(EU)の規制には、廃電気電子機器指令(WEEE)・電気電子機器に含まれる特定有害物質の使用制限指令(RoHS)・廃自動車に関する指令(ELV)などがあります。当社では、蛍光X線を用いた簡易分析(スクリーニング)から最適な前処理、最新機器による精密分析まで、EU規制の有害物質(カドミウム、鉛、クロム、水銀、臭素、PBB、PBDE)に対応した分析が可能です。


環境汚染物質、有害物質の微量分析、各種法令に基づく測定・分析及び環境モニタリング調査を行います。
■水質分析(環境基準、排水基準、農薬、大腸菌 等)
■大気・排ガス分析(工場・焼却場等の排ガス、一般環境大気)
■悪臭測定(特定有害物質、臭気指数)
■土壌、廃棄物、ダスト、金属等の分析
法規制以外の物質の測定・分析についても、専門技術者がご相談を承ります。
水道事業が供給する水道は、「水道法」により厚生労働大臣の登録を受けた検査機関による検査が義務付けられています。また、特定建築物の飲料水検査は、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」により、登録を受けた機関の検査が必要です。当社では、厚生労働大臣登録(水道法第20条の4第2項)、建築物飲料水水質検査業の登録に基づく水質検査に対応しています。
クリプトスポリジウムなど細菌分析も可能です。
有機溶剤、鉛、特定化学物質及び粉じん等の有害物質を取り扱う作業場では、健康障害を未然に防止することが必要です。
「労働安全衛生法」等に基づき、作業環境の測定・評価・改善のためのコンサルティングをいたします。焼却炉運転、点検・解体作業に伴うダイオキシン類のばく露防止や石綿含有の建築物の解体についても、作業環境測定や粉じん自動監視を実施しています。
騒音規制法及び振動規制法に基づいた、工場・建設作業の騒音・振動測定を行っています。環境騒音、道路交通騒音など、交通量調査と共に測定も実施しており「自動車騒音常時監視」騒音マップ(面的評価)にも対応しています。
環境影響評価(環境アセスメント)で調査項目として掲げられる「生態系」「植物」「動物」の調査を実施しています。
野生生物の保全のため、レッドリスト(日本の絶滅のおそれのある野生生物の種)も含め、植生や行動圏・繁殖状況について専門技術者が調査を行います。外来種や生物多様性における調査も可能です。








