ENVIRONMENTAL MEASUREMENT AND INVESTIGATION
大規模なプラントから、自然環境、身近な生活空間までを対象に、国内外を問わずあらゆるフィールドで専門の技術員が様々な対象・手法の環境計測／調査を行います。また、自然を回復軌道に乗せるために生物多様性の調査を通して損失を阻止する「ネイチャーポジティブ」などにも対応しています。
CO2分離回収やNH3混焼、H2混焼、メタネーションなど、カーボンニュートラル関連プラントの計測・試運転・運転支援を行います。また、大気中の環境基準各種項目に関する測定やSPM・NOx・SOxなどの拡散シミュレーションにも対応します。
長年培った排ガス計測などのプラント計測技術を駆使し、性能試験・試運転などに幅広く対応します。また、脱炭素に関連する各種ガス分析やアミン類分析といった独自技術を提供します。
一般環境における大気質に関する環境基準等の適否状況や、環境影響評価における現況把握を目的として、二酸化硫黄（SO2）や二酸化窒素（NO2）、浮遊粒子状物質（SPM）、一酸化炭素（CO）、微小粒子状物質（PM2.5）、有害大気汚染物質などの調査のほか、予測及び評価の実施、環境保全対策の提案を行っています。
大気質調査は、写真に示すような大気測定車などを設置して、気象観測・大気汚染物質濃度測定を実施します。
焼却炉解体工事、土壌浄化工事等に伴う敷地境界での粉じん、ダイオキシン類、風向・風速や騒音・振動等の各種環境項目の常時監視についても対応可能です。
河川や湖沼、海域などにおける環境基準等の適否判断や、環境影響評価等における現況把握を目的に、人の健康の保護に関する項目や生活環境の保全に関する項目などの調査・分析、河川の流量測定、地下水の水位測定などを行っています。また、水質の予測・評価及び環境保全対策の提案を行っています。
なお、写真のような水質測定機器を河川などに設置し、水質常時監視システム（携帯電話通信網を利用）を構築することで、pHや濁度といった水質の現状をリアルタイムに把握することも可能です（取得データを図表化して、Web上に公開することもできます）。
建設作業場・工場における各種設備機器や、道路・鉄道・航空機といった交通手段から発生する騒音・振動について、騒音規制法・振動規制法・JIS・各マニュアルに準拠した測定を行っています。
騒音・振動の低減対策を実施するには、発生源・伝搬経路・保全対象の状況を的確に把握することが重要です。
そこで当社では、一般的な測定に加えて周波数解析・音源探査装置と通信を利用した常時監視システムなどを利用し、目的や状況に応じた最適な測定方法を提案します。同時に、測定から解析、シミュレーション、低減対策の検討も行っています。
また、「自動車騒音常時監視」（面的評価）業務や交通量調査も多くの自治体様から受託しています。
生態系調査や植生調査、植物相調査といった生物多様性に係る調査を行っています。ドローンやAI（人工知能）を活用することにより、効率的かつ最適な調査を提案します。
当社ではOECM（Other Effective area-based Conservation Measures：その他の効果的な地域をベースとする手段）関連の支援に取り組んでいます。
2023年3月に閣議決定された『生物多様性国家戦略2023-2030』において、「30by30目標：2030年までに陸と海の30%以上を保全する新たな世界目標」の達成が定められています。この目標を達成するにあたり、国や自治体だけでなく民間企業や個人の参加が不可欠であることから、国立公園などの保護地域以外で、生物多様性保全に資する地域（OECM）の設定・管理を積極的に進める計画です。
環境省では、令和5年度より民間等の活動により生物多様性の保全が図られている森林・里山・都市緑地・沿岸域などを「自然共生サイト」として認定してきました。令和7年4月からは「生物多様性増進活動促進法」が施行され、自然共生サイトに関する申請、認定制度は新たな法制度の元で実施されることになります。
法施行後は、①企業等が実施する生物多様性の維持・回復・創出に関する活動は「増進活動実施計画」を作成し、主務大臣が認定、②市町村と多様な主体が連携して行う活動については「連携増進活動実施計画」を作成し、主務大臣が認定する制度が創設されます。
当社は、これらに関わる活動をサポートします。
環境に影響を及ぼすおそれのある事業は、事業の内容や規模に応じて、環境影響評価法や地方自治体の環境影響評価条例に基づく環境アセスメント（環境影響評価）、廃棄物処理法に基づく生活環境影響調査を行う必要があります。
環境アセスメントとは、事業の特性と地域の特性から事業の実施が環境に及ぼす影響について、あらかじめ調査して予測・評価を行い、その結果を公表して住民や地方公共団体などから意見を聴き、環境の保全の観点からよりよい事業計画を作り上げていこうという制度です。
これらに関わる調査計画と現況調査から、環境影響評価書などの作成、これらの手続きに係るすべての検討・支援を行い、事業の実現をサポートします。
土壌・地下水汚染の調査から浄化・措置・管理まで、トータルソリューションを提供します。
1土壌汚染対策法に基づく指定調査機関
指定番号：2003-8-3029 指定更新年月日：令和7年4月1日
2土壌汚染対策法の調査・届出の契機
土壌汚染の状況を把握するため、汚染の可能性のある土地について、一定の契機をとらえて調査を行うことが定められています。
3地歴調査
資料の収集整理・聞き取り調査・現地踏査などによって、調査対象地の特定有害物質の使用などの履歴、土地の利用状況などを確認し、土壌汚染のおそれを判断します。
改正された土壌汚染対策法では、地歴調査が重視されており、その実施が義務となっています。
また、自治体によっては、一定規模以上の土地改変時に地歴の調査や届出が必要です。
4土壌ガス調査
揮発性有機化合物（VOC）は、地表から1m付近の土壌ガスを採取して分析を行います。
揮発性有機化合物は、その揮発性から土壌中に気体として滞留しており、その濃度を分析することで、浸透したおそれのある箇所（汚染の可能性が高い箇所）を特定します。
検査手法：PIDガスクロマトグラフ
5表層土壌調査
重金属類、農薬などは、地表等汚染のおそれの生じた位置から50cmまでの土壌を採取して分析を行います。
重金属類、農薬などは、比較的地下深部への浸透や拡散が起こりにくく、汚染原因箇所付近に滞留しています。これらを含む土壌を採取して分析することで、土壌汚染の有無を評価します。
検査手法：ヘッドスペースGC/MS法・ICP発光分析法・ICP質量分析法ほか
6深度土壌調査・地下水調査
土壌ガス調査及び表層土壌調査で汚染が確認された後に、深度方向の調査を行い汚染物質の有無や深度分布の特定などを行います。また、地下水が確認された場合には、地下水を採取し分析を行います。
検査手法：ヘッドスペースGC/MS法・ICP発光分析法・ICP質量分析法ほか
1バイオレメディエーション
汚染物質を分解できる微生物を活性化させる薬剤を投入し、分解活性を高めて浄化を行います。
主に使用する薬剤は、食品の製造過程で副生される資材のアップサイクル品で、環境に配慮したサステナブルな汚染対策です。
他の工法に比べて低コストで浄化でき、狭小地や稼働中の工場であっても施工が可能です。
室内試験や試験施工で得られた情報と解析の結果から、最適な注入の方法・注入する薬剤量・注入の頻度などを総合的に判断。最小のコストで最大限の効果が得られるよう、施工計画の立案から施工管理、効果のモニタリング、対策完了までをトータルでサポートします。
2揚水処理
汚染された地下水を揚水し、地上で浄化処理した後に放流もしくは地下返送します。
当社では放流先基準やサイトに応じた設備・システムを提案します。これらの設備・システムは、高濃度地下水汚染の低減対策や、敷地外への汚染の流出を防ぐための拡散防止対策に適しています。また、揚水処理装置設置後は、地下水の水質や水位の状況をモニタリングすることができます。
3掘削除去
汚染範囲の土壌を掘削除去し、その場所を清浄土で埋め戻します。ほとんどの有害物質に適用でき、他の工法に比べ、現場の工期の短縮が可能です。掘削した汚染土壌は環境省認定の汚染土壌処理施設で処分されます。
4不溶化（原位置噴射撹拌工法）
汚染土壌に薬剤を混合して重金属類を不溶化し、有害物質が地下水へ溶け出ないようにします。
薬剤の選定により様々な汚染に対処でき、掘削除去に比較してコストが低いです。
5土壌ガス吸引
地中で揮発しガス状となっている揮発性有機化合物を吸引回収し、活性炭に吸着させて処理します。
それにより、汚染原因箇所の濃度低減や、汚染物質回収に効果があります。
6化学分解
揮発性有機化合物などを化学物質（過酸化水素水など）の酸化力などを利用して分解します。
リスクコミュニケーションとは、周辺住民や事業者、行政といった全ての利害関係者がリスクなどに関する情報を共有し、相互に意思疎通を図って土壌汚染対策を円滑に進めていくための手段のことです。
特に周辺住民に対して一方的な情報提供を行うだけでは理解を得ることは困難であるため、双方向のコミュニケーションを行うことが重要です。
また、行政に対しては、調査報告書や対策の計画書などの提出が求められます。
当社では、経験豊富なスタッフが誠意をもって、これらの対応に協力します。
作業環境測定や溶接ヒューム測定、個人ばく露測定、マスクフィットテスト、作業環境管理専門家サポートサービスといった、労働安全に係る測定・評価を行っています。
有機溶剤・鉛・特定化学物質・粉じんなどの有害物質を取り扱う作業場では、健康障害を未然に防止する必要があります。
「労働安全衛生法」などに基づき、作業環境の測定・評価・改善のためのコンサルティングをはじめ、焼却炉運転・点検・解体作業に伴うダイオキシン類のばく露防止や石綿含有の建築物の解体についても、作業環境測定や粉じん自動監視を実施しています。
金属アーク溶接などの作業において発生する「溶接ヒューム」について、労働者に神経障害などの健康被害を及ぼすおそれがあることが明らかになりました。これに伴い、厚生労働省では労働安全衛生法施行令や特定化学物質障害予防規則（特化則）などが改正されるとともに、新たな告示が制定されました。
令和3年4月1日（一部経過措置あり）以降、金属アーク溶接等作業を継続して屋内作業場で行う事業者は、健康障害防止措置のひとつとして溶接ヒューム濃度を測定する必要があります。
当社では、測定に伴う現地踏査から測定・分析まで、作業環境測定士の有資格者がワンストップで対応します。
※見積依頼や測定に関する相談は、サイト内の「お問い合わせ」から受け付けています
事業者は、労働者の化学物質ばく露の程度を最小限に抑える対策が必要です。労働者の健康障害を防止する目的で有害物のばく露量を把握するためリスクアセスメントの一環として個人ばく露測定が必要です。
2023年4月1日より金属アーク溶接などの作業で発生する「溶接ヒューム」による健康障害を防止するため、継続して屋内作業場を行う労働者には、保護具を適切に着用できているか確認を行うため、1年以内ごとに1回のフィットテスト実施が義務化されました。
また、2024年4月1日より作業環境測定結果が第3管理区分となった場合、事業者による改善措置実施の効果が得られず再度第三管理区分と判断された、または作業環境管理専門家の意見聴衆の結果、呼吸用保護具によるばく露防止対策の徹底が必要と判断された場合も、呼吸用保護具が適切に着用されているかを確認するため、1年以内ごとに1回フィットテストを行うことが義務化されました。
当社では、フィットテスト装置を用いた検査を行っています。
2024年4月1日から改正労働安全衛生法により、第3管理区分と判定された事業場に対する改善措置が強化されました。
定期の作業環境測定を実施し、第3管理区分と判定された後、改善対策を実施して再度測定した結果も第3管理区分と判定された場合は、作業環境管理専門家の意見が必要です。また、改善対策や再測定を実施せずに放置されている作業場も同様です。
当社では、こうした法改正に対応すべく、作業環境管理専門家によるサポートを提供しています。
国際的な産業振興に貢献するスーパーバイザーを目指し、長年培った排ガス測定などのプラント計測技術を駆使して、日本国内に加えインドやベトナムを拠点に、世界各国において実験から性能試験、試運転まで、良きパートナーでありアドバイザーとして多様な技術を提供します。
世界各国でのプラント試験・試運転に際し、豊富な経験と高度な技術を有するスーパーバイザーを派遣しています。
【派遣実績】
インドネシア・ポルトガル・イラン・ベトナム・中国・チェコ・台湾・アメリカ・クウェート・ポーランド・サウジアラビア・スペイン・韓国・アルジェリア・カナダ・シンガポール・マレーシア・カナダ・フィリピン・香港・トルコ・タイ・イタリア・メキシコ・インド・バングラデシュなど
また、下記のベトナムとインドの現地法人を拠点に、海外における検査・調査・コンサルティングサービスを展開しています。
2014年に、ベトナムホーチミンに中外テクノス ベトナム社を設立し、ベトナムを中心としたASEANでの環境測定分析・コンサルティング・非破壊検査及びこれらに関する機器の販売を開始しました。
・環境測定分析
小型施設のボイラー・大型施設の発電所・焼却場・化学プラントなどに対し排ガス測定・分析サービスを提供しています。ベトナム天然資源環境省のライセンス（VIMCERTS）を取得しているため、官庁向けの測定分析も可能です。
・コンサルティングサービス
発電所などの設備におけるプラント診断により、性能把握・ソフト及びハードの改善点の提案・コスト試算などを行います。また、ベトナム国内の環境法令などの情報提供サービスも実施しています。
2020年12月10日、インド・バンガロール市に中外テクノス インド社を設立し、インドでの環境測定分析・コンサルティング・非破壊検査のサービス提供を開始しました。
・環境測定分析
小型施設のボイラー・大型施設の発電所・焼却場・化学プラントなどでの排ガス測定や分析といったサービスを提供しています。
・コンサルティングサービス
発電所等の設備におけるプラント診断により、性能把握、ソフト及びハードの改善点、コスト試算等を行います。
お問い合わせ・サポート
